会員拡大で発言力を 日本観光施設協会、総会で幾世会長が決意示す | トラベルニュースat

22年度は(1)国や行政、メディアなどへの観光施設業界の要望の発信(2)県民割やＧｏ Ｔｏトラベルキャンペーンへの対応(3)ＩＴ活用の促進―などに取り組む。関連キーワードはありません